本プロジェクトでは、2017年度に国際助成を受け、遺伝資源として注目されている伝統野菜、養蜂を題材に、日本、中国、韓国の東アジアにて、栽培、調理に関する知識の学びあいと体験を通じた文化理解を推進した。国際的な対立や「ナショナル・プライド」の面が強調されがちだが、「共感」と「交流」による「気づき」を糸口とした展開を試みた。交流については、遺伝資源としての野菜の貿易や伝播の交流と、人や文化の交流の双方を内包した内容となった

遺伝資源は、「遺伝の機能的単位（遺伝子）を有する植物・動物・微生物その他に由来する素材であって現実の又は潜在的な価値を有するもの」と定義される。微生物が薬、食品、化粧品などの開発で大きな役割を果たすことから、鉱物、石油などと同様に、遺伝資源はそれぞれの国にとって大きな関心を集めてきた。

各国の権利や遺伝資源から得られた情報（デジタルなものを含む）は医療、食、文化に深く関わる。国連の生物多様性条約のなかでは、保全や持続可能な利用を促す仕組みとして、遺伝資源の利用から生ずる利益の公正で衡平な配分（ABS, Access and benefit sharing）として歴史的に大きく注目されている。2010年には、第10回締約国会議（COP10）において、名古屋議定書（正式名称：生物の多様性に関する条約の遺伝資源の取得の機会及びその利用から生ずる利益の公正かつ衡平な配分に関する名古屋議定書）が合意され、2014年に発効に至った。現在では、遺伝資源とデジタル配列情報の扱いが大きな争点となっている。

遺伝資源とそれに関わる伝統知は、利用されて初めて恩恵があり、提供国側と利用国側の「不信感」を背景とした対立が生じている現在、セクター、国、世代といった垣根を超えた連携した活動が求められている。本プロジェクトが注目した伝統野菜は、学術的な定義はなく、その曖昧さゆえに緩やかな連帯やブランディングのプラットフォームになってきた（在来品種は定義がある）。伝統野菜が社会に息づく「生きた遺産」となるには、各地域における先人の改良努力に敬意を払いつつ、そのルーツをたどり、古くから遺伝資源をめぐる交流があったことを学びあい、国や世代を超えた調理法や価値を見出し、伝統野菜を現代社会に位置づけることが必要となる。こうした考えのもと、世代間、地域間のつながりを強化することによる「東アジア・共感モデル」を発信し、長期的な視点から「共感」をベースに資源利用をめぐる「不信感」の払拭を目指した。

新型コロナウイルス感染症の影響でオンライン中心の活動を余儀なくされる一方、助成期間の延長が認められ、2020年以降は次世代の教育へのアプローチを行った。日中韓の関係者とともに、韓国の小学校にて、環境教育のワークショップを実施、またオンラインでの日中韓ワークショップに沖縄や大分の中高生が参加するなど、今後プロジェクトに必要とされる次世代につなげることができた。

2020年度のワークショップには、オンラインで約60名が参加し、トヨタ財団の過去の助成対象者でもある静岡大学の富田涼都氏、マレーシア国民大学のエリック・オルメド氏も発表。プロジェクト内外の参加者と活発な意見交換をすることができた。2020年9月には、沖縄県、大分県の高校生、三重県出身の大学生が交流するウェビナーも開催した。伝統的な産品の学びの実践について報告、情報交換を行い、地域を超えて産品の情報を共有することによる共感の萌芽の醸成方法について手掛かりを得た。

その結果、日中韓のレシピ集の構築に向けてオンラインでのコミュニケーション・ツールを活用しながら活動を展開することができ、2021年に延期された生物多様性条約COPに向けた情報交換・発信を継続的に行うことができた。