2019年度イニシアティブ助成対象プロジェクト「 プロスポーツ選手の「2つの引退」から、働き方と社会保障の関係を考える：イノベーティブな社会を支えるために 」（代表者：山下慎一氏、 D19-PI-0015  ）の研究成果がJP総合研究所の政策研究誌『JP総研Research』57号に掲載されましたのでお知らせいたします。

本プロジェクトでは、日本のプロスポーツ選手は、社会保障において「個人事業主＝自営業者」として扱われることで、社会保障のすき間に置かれています。そのため、選手同士・団体・業界が、相互に協力しつつ、その状況を克服するための仕組みを作ってきました。

本論文は、全3回の連載。
第1回目の55号では、プロ野球界の取り組み焦点を当てたもの、第2回目の56号では、プロレス業界の取り組みと日本版PDP(福利厚生プログラム)等を試行的に実施された内容をご紹介してきました。今回の連載が最後となります第3回目の57号では、陸上競技の実業団選手の契約や社会保障に関するスポーツ選手の「２つの引退」と社会保障のすき間の実態についてご紹介します。

●前回の紹介記事は、こちらをご参照ください。

●記事については、以下からご覧いただけます。
JP総研Research
55号（38-47ページに掲載）
56号（44-53ページに掲載）
57号（56-65ページに掲載）