2018年度特定課題：先端技術と共創する新たな人間社会助成対象プロジェクト「人間と計算機が知識を処理し合う未来社会の風土論 」（代表者：熊澤 輝一氏、D18-ST-0043）の研究報告が『京都新聞』（2021.7.17, 地方版, 朝刊）に掲載されましたのでお知らせします。

本プロジェクトでは、京都北部の宮津天橋高等学校で「未来会話からつくる社会」のガイドブックを使って、開発者の三村豊氏が講義とワークショップを実施しました。そのときの様子を京都新聞（丹後中丹面）にて紹介しています。今後は、このような活動を宮津の行政担当者や他の高校でも実施できないか模索検討中です。

●記事「SDGsから地域課題学んで」の公開は終了しました。