著者◉ 歌川達人（一般社団法人Japanese Film Project）

私が代表を務める団体Japanese Film Projectでは、研究プロジェクトの一環として、映画界のジェンダー格差調査を公表している。興行収入10億円以上の実写邦画作品において、2000〜2020年の21年間で、女性監督は3.1％しかいなかった。監督延数796名に対し、女性監督延数はわずか25名であった。撮影や編集などの職種においても、女性は著しく少ないという結果となった。以前より、欧米の映画業界では、監督やスタッフ、映画表象におけるインクルージョンの重要性が盛んに議論されていたが、日本の映画業界ではあまり耳にしなかった。というよりも、議論出来なかったのかもしれない。「女性が少ない」と発言したとしても、その根拠となる数値が存在していなかったからだ。「最近は、女性もだいぶ増えた」と権威的な立場の映画人がメディアで情報発信すれば、さも映画界にジェンダー格差がないようになってしまう。活動を通して、エビデンスの重要性を改めて実感した。

他にも、映画業界における労働実態調査を実施し、低賃金・長時間労働・ハラスメント被害などの切実な訴えが多数寄せられた。この「劣悪な労働環境」と「女性の比率が低い」という事象は、相互に因果関係があるのではないかという懸念が見えた。

その後、調査によって浮き彫りになった課題を解消するにはどういった手立てがあるか、「社会保障」「会計」「ハラスメント対策」と3つのテーマに分けて、有識者を招いたオンライン講座を実施した。他にも、映画界の当事者や外部有識者が登壇するシンポジウムを4回実施した。映画監督、映画スタッフたち、映画祭プログラマー、労働経済学、会計士、社会学、フェミニズム研究、映画史学、スポーツ心理学者、臨床心理士など、多様な立場の方々との対話のプロセスそのものが、学びと発見の連続であった。コロナ禍のため、オンラインでの活動がメインであったが、調査に協力してくださった映画現場スタッフの方々とは、緩やかな繋がりが生まれたように思う。