著者 ◉ 荒川清晟（東京大学東京大学大学院 情報学環）

新型コロナウイルス感染症の感染拡大を機に、急速にテレワークの導入が進んだことで、在宅勤務をはじめとする多様な働き方が広がりました。私自身も、通勤時間が大幅に削減されることや、家族と過ごす時間が増えることなど、テレワークの恩恵を実感する場面が多くありました。しかし一方で、長時間座り続けることによる運動不足や、対面での話す機会が減ることによる上司・同僚とのコミュニケーション不足といった問題に直面したことも少なくありませんでした。

特に、オンライン上では相手の表情や声の繊細な変化に気づきにくく（実際のオンラインミーティングではカメラをオフにするケースも少なくないため）、精神的な不調を早期に把握することが難しくなることがあります。私の勤務先でも、テレワーク環境下で本人も周囲の人も気づかないうちにストレスを抱え、精神的な不調を訴えるケースが出てきました。こうした状況を放置すると、業務を支える人材が離脱してしまい、残った人々に更なる負担がかかるという負のスパイラルが生まれかねません。

そこで、早期の段階から精神的状態を把握し、適切なケアへつなげる取り組みが不可欠であると考えました。しかし、テレワーク下では対面でのサポートが難しくなりがちなため、デジタル技術の活用によって問題を解決できないかと着目し、本研究を始めた次第です。

テレワークの普及は、個人の働き方を多様化させるだけでなく、社会全体にも大きな影響を与えています。日本ではかねてより東京圏への人口集中が問題視されており、特に東京への一極集中は、災害時のリスク増大や地方の疲弊を招く要因になっています。このような中、テレワークをはじめとする新しい働き方が広まることで、地方にいながら東京圏の企業と仕事をすることが容易になり、実際に移住や多拠点居住を検討する人々が増えつつあります。

このような動きは、東京一極集中の是正だけでなく、出生率が比較的高い地域への人口流入を促し、長期的には少子高齢化問題の緩和にもつながる可能性があります。さらに、多くの企業がテレワークを導入することで、就業者が自分のライフスタイルに合わせて働く環境が整備され、ワーク・ライフ・バランスの向上が期待されます。こうした観点からも、テレワークは社会課題の解決に寄与し得る手段であるといえます。
 

研究を進める過程で、さまざまな課題があることを痛感しました。とりわけ、VRを利用したオンライン会議はまだ十分に普及しておらず、導入コストや利用者の負担が大きいことから、実際の職場で運用するには多くの困難が残されています。また、ストレス状態を上司や同僚に共有したくないと感じる方も多く、情報開示の範囲やプライバシー保護とどのようにバランスをとるかが重要な論点となっています。

さらに、もしストレスを早期に把握できたとして、その後の具体的な対策をどのように講じればよいかという課題も浮上しました。デジタルを活用した対処のみならず、たとえば、ストレスの原因が業務量であれば分担の見直しや休暇制度の拡充が必要ですし、コミュニケーション不足が理由ならば、オンラインでも積極的に雑談の時間を設けるなどの工夫が求められます。こうした対策を一体的に進めるためには、技術開発だけでなく、職場全体のマネジメント方針や制度設計にも踏み込んだ検討が欠かせません。